肉や魚の焼け焦げに含まれる発がん物質が、ファストフードの焼いたチキンから検出されたとして、米国の約６０００人の医師でつくる「責任ある医療のための医師委員会」が２８日、マクドナルドなど食品チェーン７社を相手に危険性の表示を求め、カリフォルニア州地裁に提訴したと発表した。
訴状などによると、カリフォルニア州に店舗があるマクドナルドなど全国チェーン七社の店で販売している焼いたチキンや、チキンを含むサラダなど百点を外部の検査機関で分析したところ、すべてから発がん物質ヘテロサイクリックアミンの一種ＰｈＩＰが検出された。量は１グラム当たり４３・２―０・０８ナノグラム（ナノは１０億分の１）だった。 ヘテロサイクリックアミンは肉や魚を加熱調理すると発生し、米厚生省が２００５年に発がん物質に指定。ＰｈＩＰについては、カリフォルニア州でもがんを引き起こす化学物質として１０年以上前からリストアップされているという。 医師委員会は、発がんの危険性を客に警告することなしに販売するのは違法だとしている。 一方、マクドナルドは取材に対し「訴状を見ていないのでコメントできない」と回答している。
