ブリヂストン ２０１０年のＦ１を最後に撤退を表明

　
　Ｆ１世界選手権にタイヤを供給する唯一のメーカー、ブリヂストンは２日、契約が満了する２０１０年シーズン終了をもってＦ１から撤退すると発表した。世界的な経済不況が続くなか、年間数十億円の経費を節減し、環境に優しいタイヤづくりなど、新たな分野に経営資源を振り向ける目的という。タイヤメーカーの撤退は競技存続にも影響は大きい。わずか１年の猶予での撤退は、国際自動車連盟（ＦＩＡ）にとっても深刻な影を落とす。
　

　
　ブリヂストンは、９７年からＦ１に本格参戦。
　
　９８年には全１６戦で９勝。同年は７勝に終わったグッドイヤー（米国）との“タイヤ戦争”に勝利し、０１年に復帰したミシュラン（フランス）も０６年限りで撤退。０８年からの３年間はＦ１に出場する全チームに独占的にタイヤを供給する契約を結び、０９年シーズンには約４万本のタイヤを供給した。だが、ライバル不在の独占供給では、性能を差別化するには不適当との声もあった。
　

　
最高で年間１００億円の運営、広告費を費やしたとされる同社は、需要低迷で６月中間連結決算で純損益が赤字に陥り、「一流の自動車メーカーから信頼を得る目的を達成したので、今後は（環境に優しい製品など）他分野の開発に重点を置きたい」と説明する。
　
だが、事態は深刻だ。ブリヂストンは歴代２位の通算１５６勝。史上最多の９１勝を挙げ、０６年限りで引退したＭ・シューマッハー（ドイツ）は、そのうちの５８勝を同社のタイヤで実現した。ＦＩＡは「ブリヂストンに勝るメーカーはない」と、単独供給契約を結んだいきさつもある。Ｆ１はレース存続に向け、新たな供給元を探すことが急務となるが、タイヤ供給には高度の技術と十分な開発期間、費用が必要。世界的な経済不況にあるいま、代役探しは難題だ。
　
０８年にホンダがＦ１、富士重工業が世界ラリー選手権からそれぞれ退き、リストラの一環として日本企業の撤退が相次いでおり、レース界に“寒風”が吹く。